「入職したらまず何をすべき?」
「とりあえずリハビリやればいいの?」
新しい職場では右も左もわからないことだらけ。
なかでも特養は、PT・OTがひとり職場となるため慣れるまでは苦労しやすい職場です。
入職しても、何から始めるべきなのか悩む人も多いかと思います。
結論、入職したらまずやるべきことは、
施設がPT・OTを雇ったメインの理由は、個別機能訓練加算の算定です。
そのため、最優先事項は加算を確実にとるための準備です。
しかし、個別機能訓練加算は幅広い加算の取り方があり、施設によって方法はさまざまです。
本記事では、「個別機能訓練加算」を算定する具体的なステップを解説します!

特養で花開いたPT
Bすけ
ダメ出しばかりくらい続けた病院から逃げるように転職。転職先の特養では理事を任されるまでに! 働く場所が人の価値を決めるのだと実感。PT・OTが価値を見出しやすい特養の魅力を発信しています!
【2ステップで解説】個別機能訓練加算を算定するための手順

個別機能訓練加算は、病院でのリハビリ加算とは大きく異なります。
幅広い加算の取り方があり、施設によって方法はさまざま。
方法を間違えてしまうと、減算や家族からのクレームにつながってしまうため注意が必要です。
確実に加算を算定するためには、以下の2ステップで進めてください。
個別機能訓練加算にはⅠ・Ⅱ・Ⅲと段階があり、要件や単位数が異なります。
ここでは、基本的なⅠに関して把握すべきことを解説します。
【個別機能訓練加算Ⅰの算定要件】
①機能訓練指導員の職務に従事する常勤の理学療法士、作業療法士、言語聴覚士看護職員、柔道整復師またはあん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師を1名以上配置していること。
②指定介護老人福祉施設として都道府県知事に届け出をすること。
③機能訓練指導員、看護職員、介護職員、生活相談員その他の職種の者が共同して、入所者ごとに個別機能訓練計画を作成すること。
④計画に基づき、機能訓練を行っていること。
リハ職を雇っている時点で、①②は済ませていると考えて話を進めます。
上記の要件を流れに沿って簡単にまとめると、以下のようになります。

①家族・利用者へリハビリ概要・料金を説明
②他職種共同で計画書を作成
③計画に基づいたリハビリ開始
④3か月ごとに内容の見直し
⑤その都度、家族に説明し同意を得る
Step1では、上記の加算の要件と加算をとるまでの流れを把握してください。
そのうえで、Step2に移ります↓。
個別機能訓練加算をどう算定するかは施設によって様々です。
・個別リハor集団リハビリ?
・実施頻度は?
・1回のリハビリ時間は?
・リハビリを実行する人は?
上記のように、施設ごとに決定できる事項がたくさんあります。

どうやってリハビリの提供方法を決めればいいの?

多くの場合、施設の利用者数に合わせて決定しているよ。
個別機能訓練加算は、提供するリハビリの頻度や時間にかかわらず料金は決まっています。
リハビリの収益性が低いため、施設としてはなるべく全員から算定したいと考えています。
そのため、利用者全員にリハビリを実施する前提で提供方法を考えます。
例えば、1週間に1回のリハビリ頻度で考えると、1日に実施すべき人数は以下のとおり。
施設の入所者数 | 1日のリハ実施人数 |
---|---|
50人 | 10人 |
60人 | 12人 |
70人 | 14人 |
80人 | 16人 |
90人 | 18人 |
100人 | 20人 |

注意すべき点は、リハビリ業務だけで手いっぱいになることを避けること!
リハビリ収益の低い特養では、PT・OTはリハビリだけでなく他の仕事でも施設に貢献する必要があります。
そのため、個別機能訓練加算だけで1日が終わってしまうのはNG。
1回のリハビリ時間が15分と考えても、1日に16人のリハビリとなると余裕はありません。
有給休暇を使うことさえも難しくなってしまいます。
そのため、80人以上の利用者を抱える施設では、1対1の個別リハビリは難しいと考えます。
利用者の数が80人を超えるようであれば、以下のような提供方法も有効です。
メニュー①:介護士による集団体操を毎日5分
メニュー②:PT・OTによる機能訓練を週1回10分
個別リハビリの時間を短くし、代わりに他職種による集団体操を入れ込む方法です。
特養では、リハ職だけで加算をとるという考えは捨てるべきです。
施設全体で、さまざまな部分でお互いに協力し合うのが特養での働き方です。
自分がリハビリ業務だけで手いっぱいにならないような方法を確立しましょう!
【まとめ】特養入所後にまず行うべきは個別機能訓練加算の取り方を決めること!
施設がPT・OTを雇ういちばんの理由は「個別機能訓練加算」の算定。
入職したら、まずは加算を算定するための準備に取り掛かりましょう。
病院でのリハビリ加算と異なり、算定の仕方は施設ごとにさまざまです。
施設長や事務長を含めた多職種で、施設に合った算定方法を確立しましょう!

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